世界最大級のマーケティング＆コミュニケーションのプレミアイベントAdvertising Weekのアジア版「Advertising Week Asia 2022（アドバタイジング・ウィーク・アジア2022）」が6月1日、東京ミッドタウンで開催された。

同イベントでは、アメリカに本社を構えるモバイルプラットフォーム企業「Applovin」の日本・韓国における Head of Demand を務める泉亮介氏が登壇。広告事業が多様化するなかで、とりわけ大きな可能性を感じているというアプリ広告市場について話を展開した。

消費者のモバイル利用が成熟した今こそ、マーケッターはアプリ広告市場を把握し、活用していくことが重要である。本記事では、モバイル広告を取り巻く環境の変化や、マーケターのモバイルアプリ広告の活用方法、モバイルアプリ広告を活用すべき理由について、泉氏の登壇時の解説を紹介する。

広告出稿先におけるユーザーへのタッチポイントはGoogleやYahooなどの巨大プラットフォームだけではない。ゲームや動画、Eコマースなど、幅広いジャンルにおいて各種アプリ化が進んだため、アプリ内広告もユーザーへの重要なタッチポイントとして見逃せなくなった。

ここでいうアプリ内広告とは、モバイル上で全画面表示で再生される動画広告のこと。例えば漫画アプリの場合なら、ストーリーの合間に流れたり、1話無料提供というインセンティブをユーザーに提供したりすることで、UXを阻害しない形で全画面の動画広告を配信する。

動画広告はテレビコマーシャルと同様15〜30秒で再生され、ブランドメッセージをしっかり長尺でユーザーに届けることが可能だ。結果として動画広告を視聴したユーザーは、ブランド認知や購買などのアクションにつながることも少なくなく、動画広告がブランドリフトに貢献しているようだ。

「前提としてモバイルデバイスの利用状況は世界で60億ユーザーが所有し、モバイルアプリは500万以上も存在しています。さらに1日の利用時間も4.8時間と、活動時間の約3分の1を占めています。その4.8時間のうち、90%がアプリで消費していることが分かりました」（泉氏）

加えて1人1日あたりの使用アプリ数の平均は18個。泉氏が自身のスマートフォンを振り返ると、200個以上のアプリがあったという。実際にスマートフォンユーザーの多くが18個以上は優に超えたアプリをダウンロードしているはずだ。

「このコロナ禍で急成長を遂げたアプリは、Fintech、ゲーム、Eコマースなど多岐にわたります。このように新規チャネルが増え続ける中、特定のアプリだけに広告出稿するのではなく、幅広い活用をすることが今のマーケッターに求められているのではないでしょうか」と泉氏は話す。

モバイル広告市場全体の成長は著しい。全世界におけるモバイル広告の広告費支出額は、2021年から2022年の間に19%も増加しており、なかでもモバイルゲームへの広告費支出額は全モバイル市場の14%を占める。

「アプリ内広告のうち8〜9割をゲームアプリが占めています。ゲームアプリというと、いわゆる若いゲームオタクのような人を想起される人も多いかと思いますが、例えば某人気クロスワードゲームですと、2.4億人のユーザーのうち、7割以上が女性ユーザーであることが分かっています。

また、某パズルゲームのユーザーの約半数は25歳から44歳で、こちらも女性が約7割という特性です。アプリ広告のメディアの中心となるのが、このようなカジュアルゲームなのですが、カジュアルゲームにおいては幅広い年齢層の女性をカバーしていることが分かりました」（泉氏）

利用者が多いからといって、広告のターゲットが利用していなければ意味をなさないが、ゲームの種別によって女性比率も高く、ターゲットに訴求した広告出稿をすることが可能なようだ。

「APAC地域において、7歳以下の子供を持つ母親は、毎日1時間半をモバイルゲームに費やしていることが分かっています」と泉氏。このようなことを踏まえて、母親に親和性のある広告をゲームを介して配信することで、ブランドをより深く訴求し、高いエンゲージメントを実現しているようだ。

「そのうえで、ブランドを守るためにも他のサービスと連携して、モバイル広告の健全化も図らねばなりません。アプリ広告を利用するマーケットの方は、ブランドセーフティに積極的に取り組んでいる企業と連携することが絶対条件になっています」（泉氏）

モバイル広告が急成長を遂げている今、自社のコアユーザーとゲームアプリという文脈でどのように繋がるかをイメージすることで、より活用の機会が広がりそうだ。