いまや、私たちの生活にはなくてはならない存在となった「オンライン」。ショッピングをはじめ、SNS、アプリ、チャット、動画、そしてビジネス。オンラインを介し、日々、新しい“あたりまえ”が生み出されています。

なぜ、それが生まれたのか。そこにはどんな想いがあるのか。私たちが抱える課題をどのように解決してくれるのか。メディア『ENILNO（エニルノ）』では、新しい“あたりまえ”を作りだす先駆者の背中を追いかけ、彼らが見ている景色を皆さまにお届けしてきました。

約4年間走り続けた当メディア「ENILNO」は、2024年3月末をもちまして更新を終了いたします。役割を終えた私たちは、次なる価値の創造を探る旅にでます。最終の今回は、これまでの記事を振り返ります。

2020年12月に誕生した『エニルノ』。2020年は、世界中で新型コロナウイルス（以降はコロナ）が感染拡大した年になります。前年12月初旬に中国武漢市で第1例目の感染者が報告され、そこから数ヶ月で爆発的に感染者が増えました。日本でも2020年1月15日に最初の感染者が確認されています。

そこからというもの、私たちの生活は大きく変わりました。大型クルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号の乗客乗員のコロナ感染が確認されると不安がひろがり、街中の店頭からマスクが品薄状態に。除菌スプレーや除菌シートといった衛生用品も必要な毎日となりました。オリンピックも延期が決定した後には、東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の7都府県を対象に、特別措置法に基づく緊急事態宣言が出されました。街には人の姿がなくなり、飲食店をはじめとしたお店が臨時休業を余儀なくされました。「アベノマスク」「3密避ける新しい生活様式」などが広まったのもこの年です。

様々な変化の中で、我々は時に悩みながらも逞しく対応してきた歴史があります。オンラインとの関わりも同様です。コロナ以前は、デジタルインフラの整備や個人向けサービスについては利活用が増えていました。一方で、企業におけるデジタル・トランスフォーメーションや公的分野のデジタル化は動きが鈍く、「いつか対応しなければならない」という課題感がありました。「3密避ける新しい生活様式」が定着したことで、これまで進んでいなかった領域が一気にデジタル化したのです。

総務省でもコロナ後のデジタルの定着を目指しています。

「デジタルを単に『感染拡大防止などの有事における有効手段』として評価するのでなく、デジタル化によるそれ以外の本来の価値を見出し、社会全体で共有することが必要である。言い換えれば、社会全体のデジタル・トランスフォーメーションを、政策を含め、あらゆる手段を講じて実現することが重要である。併せて、デジタルを安心・安全に利用できる環境を整えることで、デジタル化に対する不安感を減らし、信頼性を高める取組が求められていると言えよう」

これは、『令和3年版　情報通信白書』からの抜粋です。サービスが増えるとそれと比例して課題も目立つもの。しかしながら、生活を豊かにする技術開発は日進月歩。

2020年12月にはじまり、2024年3月に更新を終了する『エニルノ』においては、まさに未曾有の混乱となった「コロナの期間を並走したメディア」という自負があります。その記事を振り返ってみましょう。

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◾️『悪いオンライン会議を改善する5W1H』

◾️『感動を呼んだBEAMS動画』

◾️『“努力より成果”、コロナ時代の人事評価軸』

◾️『コロナ禍でも”強い”ファッション業界のサブスク』

2020年12月のエニルノ初期の記事では、上記のものなどが取り上げられていました。コロナという経験したことのない事態において、各事業者が「どのように工夫すべきか」が問われた時期でもありました。対面で話すのではなく、オンラインコミュニケーションが当たり前だった時期に、どのようなスキルが必要なのかも問われました。

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◾️『人流データを市民の命を守る情報に！ 定点人流観測サービス「Papilio」』

◾️『住んでいる地域で異なるお肌の状況！ 約3分で分析し、862万通りの中からケアを提案　ポーラ「APEX」』

◾️『ネットの中傷や炎上から身を守るには？ 心理的安全性を担保した自分専用のメディア「Medy」』

◾️『元・隈研吾事務所の建築家が建築デザイン業界の働き方を変える。空間デザインと建材・家具の検索サービス「TECTURE」』

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その1年後の2021年12月頃の記事では、技術レベルがさらに高まったものが紹介されています。同年10月には、Facebook社が社名を「メタ（Meta）」に変更。インターネット上の仮想空間である「メタバース」の構築など、拡大する同社の事業内容を見据えたもの。また、Twitterでも「Twitter PRO」が誕生し、既存のオンラインサービスにも変革が見られました。

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◾️『DXで児童を救え。保育施設での死亡事故の7割が睡眠中。日本の医療・ヘルスケア業界の課題といま』

◾️『リアルな世界を再現「デジタルツイン」で見えた自然災害大国・日本に迫る危機』

◾️『「タブレットでランドセルが重たくなっただけ」で終わらせない、これからのGIGAスクール構想』

◾️『「先輩、ちょっと今いいですか……？」のストレスを減らす！ 昔ながらのOJT教育をDX化するツール「ノバトン」とは』

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2022年に差し掛かると、事業者単位でのデジタル移行だけでなく、インフラとしても様々な変革が行き届き、様々な意見が交わされるようになりました。また、2018年に経済産業省が取りまとめた「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」が広がり、同メディアでも見かけるようになりました。

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◾️『失敗する企業の生成AI導入は？ 「作るAI」から「使うAI」の時代へ』

◾️『変わるファッションモデル・タレント！ 「AIモデル」が個性を発揮する時代で起こること』

◾️『自治体導入支援も行う、生成AIコンサルティング企業が語った「AIの課題と希望」』

◾️『学生のSNSいじめを生成AIで救う。「義務教育にAIリテラシー授業を」』

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そして、直近の2023年12月頃では「AI」をテーマにした記事が数多く見られました。これだけ見ても、この3年間で技術が大きく進歩していることが理解できます。「いつか対応しなければならない」という課題感があった企業におけるDXや、公的分野のデジタル化が一気に進んだとも言えるでしょう。

しかしながら、今という時期は、コロナが完全に終わった“以後”とは言い切れませんし、新たな混乱の“以前”かもしれません。私たちの変革はこれからも続くことが想像できます。

「このパンデミックに、どういった情報を発信すべきか？」

私たちはこれまで、読者の方に楽しんでいただくエンタメ情報を発信してきました。それが2020年、途端に見向きもされなくなります。世界的感染症の流行により、何かを楽しむといったことが憚られる時代へと一気に転がったためです。「混沌とする時代に、通信会社である我々がメディアとしてなにができるのか？　どんな情報を発信すべきか？」と自問。そんななか、猖獗（しょうけつ）極める感染症のニュースが日々の暮らしに暗い影を落としていても、オンラインを使い乗り越えようとする人が居ることに気付きました。彼らを後押しする術はないか、そんな思いから『エニルノ』が立ち上げられました。

感染症が猛威を振るい始めた年に始まり、第5類に移行された年度に終了する『エニルノ』は、まさにコロナと並走したメディアでした。一旦メディアとしての役割を終えますが、これまでの記事は今見返しても学びを感じ取れるものと自負しています。

人や社会の課題に正面から向き合い、その困難な壁を乗り越えていこうとする彼らの言葉には信念が宿っています。そして、その言葉は、我々を前向きな姿勢にしてくれたでしょう。

また、そんな言葉を届けられるように。

3年と数か月、ご愛読ありがとうございました。